最近、ストレス社会と言われている中、日常生活の中での「ストレスチェック」の重要性を社会全体でも感じ始めているのではないでしょうか。2015年より大手企業での「ストレスチェック制度」が義務化されました。事業者が従業員に対し年一回以上のチェックの実施が義務づけられています。仕事についてのストレス・家庭でのストレスなどに分類され、上司や同僚には相談ができる環境であるか？家庭内の相談を誰にできるのか？ストレス解消を行えているのか？等内容は企業によってまちまちではありますが、おおむね厚生労働省で推奨されている調査票に沿って行われています。
企業側には「ストレスチェック」を義務付けていますが、従業員側には義務付けられていません。業務が忙しいなどの理由で受けない人もいるため、１００パーセントの実施率でないのが残念なところです。職場にはストレスチェックの担当者を置き、診断後のフォローもしっかり行う様指導されていますが、大企業などではメールや電子申請等での回答に対し、結果が送られて来るだけといった対応も見られ、ストレスチェックに対する取り組みの企業間格差が生まれています。チェックの結果、ストレスにより体や心に不調を訴えていたり、業務に支障が出ると判断されれば、医師と面接をする流れになっています。
業務に対する負担についてや、ストレス解消法の相談など、重症化する前の未然防止に役立てようといった制度です。企業内で早めのチェックにより、鬱などの重症状態で長期欠勤とならないよう、心身ともに健康に働くことが当たり前の社会を築いていくことが狙いです。とは言え、ストレスのない生活を送るというのは、かなり難しいことです。上手にストレスと付き合う方法の一つの手段としてこの新しい制度を利用してみるのもよいのではないでしょうか。