会社にとって人材は、経営基盤の根幹をなすものであり、社員を大切にする企業は、継続的に発展すると言われています。しかしながら、ここ数年、ストレスに起因するメンタル疾患がとても増えており、休職や退職を余儀なくされる社員も少なくありません。その原因は多岐にわたりますが、仕事に対して真面目な人が、長時間労働や職場の人間関係に耐え切れなくなって、ストレスを溜め込んでしまうことが多いようです。こうした実態を重く見た厚生労働省は、2015年から従業員が50人を超える従業員に対してストレスチェックを義務付けるようになりました。
これは、厚生労働省が推奨する「ストレス簡易調査票（57項目）」を基本として、社員のストレスの度合いを調査するものです。ストレスチェックは、非正規社員を含め、全社員を対象として行われ、その結果は本人にフィードバックされます。したがって、その結果によりストレスの度合いが高いようであれば、自らストレスの原因を分析し、発散する方法を見つけることが大切ですし、カウンセリングを受けることも良い方法です。もちろん、ストレスチェックは実施することが目的ではなく、その結果を企業が真摯に受け止め、必要な職場改善を行うことが目的です。
ストレスが蔓延する職場では、業績の向上は望めませんから、職場管理者は、日頃の職場実態を明確に把握することが必要ですし、その上で問題点を洗い出すとともに、その解決策を速やかに講じることが重要なのです。